究極の虐日映画『ザ・－コーヴ』の配給会社である（株）アンプラグド（代表取締役・加藤武史）が、この映画の上映反対を展開した西村修平代表に対して、「強要罪」「名誉毀損罪」「信用毀損罪」「「威力業務妨害罪」に該当する違法行為だとして５４０万円の損害賠償を求めた裁判を東京地裁へ訴えた。

その第二回口頭弁論が１０月２９日、東京地裁 ６３１号法廷で開かれたが、被告人の西村修平代表の準備書面に対して、加藤武史は一切の反論を行わないとの意思表示をした。これに対して、西村修平代表は原告の加藤武史の証人尋問を要求したが、阿部潤裁判長はこれを無視し、審議を尽くさないままに結審を宣言した。

我々は太地町漁民の人権を蹂躙し、我が国の食文化を否定する映画『ザ・－コーヴ』を決して許すことは出来ない。

それ以上に、同じ日本人でありながら我が同胞を欧米白人の下僕と成り下がって虐待する代表取締役の加藤武史の反日・偽善も看過できない。

シーシェパードは欧米白人が、日本人の生命に危害を与える直接的暴力である。一方、虐日映画『ザ・コーヴ』は欧米白人が「表現の自由」という盾を傘にした日本人の精神に加える暴力であり、言論（表現）のテロである。

虐日映画『ザ・コーヴ』の撮影スタイルは全てが「盗撮」で成り立っている。しかもその「盗撮」自体が欧米白人による自己演出である。「盗撮」はこれ自体が窃盗行為であって、窃盗という反社会的行為の上に成り立つドキュメンタリー映画など存在しない。

窃盗映画、これが『ザ・コーヴ』の本質であって、イルカの問題を論ずる次元とはおよそ相容れない代物である。上映を推進する側こそ、この映画の本質が日本人をただ単に卑しめる冤罪であることを最も熟知しているのである。従って虐日映画『ザ・コーヴ』は反社会的な毒物であり、この毒物を商品として販売（上映）することは決して許されない。毒物に表現の自由を認めたらいけない！

販売（上映）行為は、日本人の精神に毒物を意図的に注入するテロ行為に他ならない。西村修平代表は日本国民と共に自らの生命・安全を守るため、毒物の販売（上映）阻止に立ち上がったのである。その西村修平代表が環境テロリストの手先である加藤武史から訴えられるなど到底許されない。

判決日：１２月１７日（金）１６：００　６３１号法廷