日時：平成２２年６月１６日（水）

　朝日新聞は６月１４日の社説で、虐日映画『ザ・コーヴ』の上映反対に対して、「ザ・コーヴ中止―自由社会は見過ごせない」とした論評を語った。

　「問題は、この映画の内容が妥当かどうか、質が高いかどうかとはまったく別のことだ。たとえ評価が割れたり、多くの人が反発したりする作品や意見であっても、それを発表する自由は保障する。それが表現や言論の自由であり、自由な社会の土台である」（社説から）

　朝日新聞でさえ、この映画がただ単に本人を貶めることを目的にした究極の人種差別であることを知り抜いている。日本人に劣等民族のレッテルを貼り付ける精神の毒薬であることを。

　しかも、盗撮（窃盗）という恥ずべき手法でありながら、これに触れもせず「表現の自由」で盗品を売り裁く（上映）という許し難き朝日の社説である。全ての社会規範に、表現の自由だけは拘束されないという言論における究極の無責任、無法を礼賛した。

　日本人の精神に毒物を注入するならば、手段を選ばないという主旨は明らかなテロ行為である。言論界におけるテロ扇動行為を放置してはいけない。朝日は頻りに口を開けば「赤報隊」による朝日新聞阪神支局に対して行われた銃撃事件を批判するが、毒物を認識しながら販売（上映）する朝日に、もはや「赤報隊」を批判する資格はない。

　いや、我々国民の側にこそ朝日新聞の言論テロに対して、己の生命・安全を守る反撃を仕掛けなければならない根拠が確定した。


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